精神科医は医者じゃないです[白衣を着た売人です]

精神医療の実態を暴き出しています。最新情報はFacebookページでどうぞ。

社説:増える心の病 職場と地域の啓発急務|さきがけonTheWeb

展示会でDVDを見ていただいた多数の方に
「すばらしい活動だ。是非がんばってください」
という声を、概算で100人以上からは直接かけていただいたりしましたが、それにしても私ができる事の限界があります。

一人で声を張り上げても、秋田県のニュースの社説には届くはずもないわけです。


下記のニュースを見かけました。

誰か身近な人は、こちらの新聞社にDVDを持ち込んで乗り込んでいっていただけないかととても思います。

そうすれば、精神医学に反対するかどうかはわかりませんが、このようなひどい無知からくる記事は書かれなくなるでしょう。

(2010/07/27 09:48 更新)の記事です。

────────────────────
社説:増える心の病 職場と地域の啓発急務|さきがけonTheWeb
http://www.sakigake.jp/p/editorial/news.jsp?kc=20100727az

■ 秋田のニュース:社説
社説:増える心の病 職場と地域の啓発急務

 ストレス社会の中で、心の病に苦しむ人が増えている。うつ病やそううつ病など「気分障害」と診断された国内の患者は100万人を突破した。中でもうつ病は30~50代の働き盛りで急増しており、自殺に至るケースも少なくないため社会問題となっている。早期発見と治療はもとより、再発予防に向けては職場や地域の理解を促す啓発活動の強化が急務だ。

 日本精神神経学会など精神医療にかかわる4学会が今年5月に発表した共同宣言は、事態の深刻さをあらためて浮き彫りにしたと言えよう。共同宣言では、うつ病ががんに次いで重大な社会的損失をもたらす「国民病」と指摘。「国家的課題として啓発に取り組むべきだ」と警鐘を鳴らしている。

 精神疾患に関する最近のデータを見ると、共同宣言が極めて緊急性の高い内容であることが分かる。気分障害の2008年度の総患者数は104万人で、この約10年で2・4倍の急増。県内でも増加は著しく、08年度の患者数は3400人で、5年前に比べて6割増となっている。

 さらに、厚生労働省の調査によると、労働者の約6割が職場で強い不安や悩み、ストレスがあると回答。うつ病などの精神疾患で休職した公立学校の教職員や地方公務員は、毎年過去最多を更新している。メンタルヘルス体制の充実などが叫ばれながらも、現状に対策が追いついていないという証左だろう。

 こうした状況を重視した政府や厚労省は、うつ病予防を軸に対策強化に乗り出した。心の健康に関する相談窓口の拡充などのほか、企業が実施する職場の定期健康診断にうつ病などの精神疾患に関する検査項目を盛り込むことも検討している。

 もちろん、早期発見と治療は肝心だ。しかし、同時に患者を取り巻く環境の改善にも最重点で取り組まなければ成果を挙げるのは難しいのではないか。

 専門家が指摘するように、精神疾患は患部が見えない分、理解されにくく、誤解や偏見を生みやすい。症状を自覚しても休職させてもらえずに悪化したり、職場復帰後いきなりフルタイム勤務を強いられて再発するケースもあるなど、意識の低い職場も少なくないという。

 県は今年3月からうつ病対策として「眠れてますか?キャンペーン」を実施している。うつ病の代表的な症状である「不眠」をキーワードに、声掛けなどを通じて早期の受診に結びつけるのが狙いだが、地域や職場で“患者本位”の適切な行動と対応が広がるよう実効ある推進を望みたい。

 人間が一生のうちにうつ病を発症する確率は15%前後と言われ、WHO(世界保健機関)はうつ病などの精神疾患は先進諸国を中心に今後、一層深刻化すると推測している。「自分には関係ないこと」では決して済まされない問題なのである。
(2010/07/27 09:48 更新)
────────────────────

再発防止しようにも、麻薬と覚醒剤で治療と称して依存させているのですから、精神医療を受診して精神症状の再発を防止するのは事実上不可能でしょう。
再発を防ぎたいのなら、はじめから精神科にかからないことです。

「職場や地域の理解を促す啓発活動の強化」とありますが、
これが、『悩んだら精神科を早く受診しましょう。薬で治療しましょうという啓発活動の強化』になってしまいます。

全くの逆効果です。


うつ病が悪化して、自殺するケースがあるというより、うつ病の治療によって薬物依存が酷くなって自殺するケースの方が圧倒的に多いと考えていいでしょう。

精神科治療がこの世に存在しなければ、自殺者数は簡単に3万人を割るでしょう。何人かの人は気がついています。

ですが現状は「精神科治療を増やす」ことで自殺者数は4万人を超えるかもしれない勢いです。
ここ10年で精神医療は以前の5倍にも10倍にもふくれあがり、金を吸い上げる巨大産業になりました。
そして自殺者数は全く減らないどころか増える方向。


精神医療が、麻薬覚醒剤産業であるということが分かれば、全ては分かる話です。


記事にはこうあります。

うつ病ががんに次いで重大な社会的損失をもたらす「国民病」と指摘。「国家的課題として啓発に取り組むべきだ」と警鐘を鳴らしている。』

過去60年間で、最も重大な社会的損失をもたらした産業は、何でしょうか?
精神医学の名誉教授という称号を持つ、トーマスサズ博士は、それが精神医療であるという事を語っています。

日本の学会からの発表は
「精神医療で金を儲けている人たちの共同声明」です。

麻薬、覚醒剤を売りさばいている人たちからの薬物を販売促進するための共同声明。信じて記事にされても困ります。


> 県は今年3月からうつ病対策として「眠れてますか?キャンペーン」を実施している。

以前に浜松医大主導で浜松で実施されていたキャンペーンが全国展開されてしまっています。
眠れなければ鬱病を疑い、薬物治療をスタートするという驚くべきキャンペーンです。

薬物治療の真実を誰も知らないまま、精神科医のいいなりになって精神医療が儲かるために行われたキャンペーンと言えるでしょう。


> 人間が一生のうちにうつ病を発症する確率は15%前後と言われ、WHO(世界保健機関)はうつ病などの精神疾患は先進諸国を中心に今後、一層深刻化すると推測している。

ドキュメンタリーDVD「精神医学 死を生み出している産業」
http://cchrjapan.org/1102dvd.html
に登場される、ブロックチショルムという精神科医がいます。
彼は精神医療が社会にどのように入りこんでいくべきか、そしていかに社会に薬物を浸透させるべきか、ということを何十年も前に熱弁をふるっていますが、
WHOを設立した一人ですよ。


>「自分には関係ないこと」では決して済まされない問題なのである。

その通り。

このような記事を書きながら、精神医療の薬物治療の真実を知らないと言うことは、問題という領域を通り越して、ほとんど犯罪に近いでしょう。


心の病を売り込む-私たちはみな精神病なのか?
http://cchrjapan.org/20091105news
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/archive/2009/11/05

巨利をむさぼる 向精神薬による治療の真相
http://cchrjapan.org/20081202news.html

誰もが知らなければいけない、そして知る必要のある情報が満載です。

白衣に隠された、麻薬覚醒剤産業。精神医学を根絶しましょう。

日本だけで、年間2兆円の金がうごめく、巨大産業。撲滅するのは並大抵の事ではありませんが、情報を広める事でそれは成し遂げられます。